株式

現物取引

取引所に上場している企業の株式をお客様の自己資金により行う取引です。
取引の魅力として、値上がり益（キャピタルゲイン）、配当金収益（インカムゲイン）や株主優待などが挙げられます。

信用取引

信用取引は、お客様の資金や証券を担保に差し入れることで、そのご資金以上の株式投資ができる取引です。売りからの取引もできるため、下げ相場でも利益を上げることが可能です。少ない元手でより大きな利益を得られる可能性がある反面、損失リスクも大きくなるためご注意が必要です。

米国株式

上場有価証券等

上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場・金利水準・為替相場・不動産相場・商品相場等の変動や、投資信託・投資証券・預託証券・受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式・債券・投資信託・不動産・再生可能エネルギー発電設備・公共施設等運営権・商品・カバードワラント等（以下「裏付け資産」（※）といいます。）の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。

上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。

上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される（できる）旨の条件または権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。

また、新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。

※裏付け資産が、投資信託・投資証券・預託証券・受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。

外国株式

外国株式（外国株預託証券等を含む）については、上記リスク要因のほか、カントリーリスク等により損失が生じるおそれがあります。また、一部を除き、我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示は行われておりませんので、十分にご留意下さい。